どの会社にもうつ病に悩む社員がいる。労務行政研究所が2010年に実施した企業のメンタル調査（252社）では「メンタル不調で1カ月以上の休業・欠勤している社員がいる」と回答した企業は63.5％にものぼった。これに不調だと感じる社員や潜在層を入れると、大半の企業にうつ症状の社員がいる、と推測できる。職場うつ増加の背景と要因について、ライフバランスマネジメント（LBM）研究所の渡部卓代表に語ってもらった。
■職場うつ増加要因にIT化がある
―― 渡部代表は、企業が抱えるメンタルヘルス問題について、著書や講演などを通して処方箋ともいえる対応策を提言されています。それを可能にしているのは、自身の職場体験と多くの精神科医、臨床心理士などとの交流、自ら職場や個人の事例に接するなどで学び、感じ取られてきたことがあるからだと思います。これまでの経験を踏まえ、職場でのうつ病が増えてきた理由と背景をどのように捉えているのでしょうか。
渡部：社会全体でうつ病が増加してきたのは1990年代の初めごろからだと思います。私が職場うつの実態に触れ、危機意識を覚えたのは2000年に入ってから。それ以前にも、職場でうつ病に悩む人たちがいることは知っていましたが、問題視するほどではなかった。
うつ病に悩む人が職場で増えた要因のひとつとして考えられるのはIT化の進展です。日本でインターネットが商用化されたのが1994年。その後「ウィンドウズ95」が登場し本格的に普及しました。インターネットの普及と職場うつの増大は時期として符合します。ネットの進展は働き方を変え、コミュニケーションのあり方を変えてしまった。そこに景気後退で企業が効率化と数字での成果を、物心でのサポートが無いまま追求してきたことで、働く人を追い詰めていったということがあげられます。
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